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職務経歴書の基本の書き方を解説・履歴書との違いも紹介

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職務経歴書の基本の書き方を解説・履歴書との違いも紹介

転職活動を検討している方はいませんか?

転職活動を進める場合、履歴書とともに作成が不可避なものとして職務経歴書があります。

ただ初めて転職活動する場合、履歴書と職務経歴書の違いがよくわからない方もいるでしょう。

そこで今回は、職務経歴書にはどのようなことを書くのか、どのように作成すればよいか、基本的なことについてみていきます。

職務経歴書とはどのような書類?

職務経歴書とは、その名のごとく自身のこれまでの職歴について記載された書類です。

これまでにどのようなキャリアやスキルがあるのか記載する書類で、今回募集している人材に適性があることをアピールするのが目的です。

まず職務経歴書にはどのようなことを記載すべきか、簡単にまとめました。

職務経歴書の役割

職務経歴書は、履歴書では伝えきれなかった自分の特徴や強みについて伝えるのが主な役割です。

職務経歴書の作成時に勘違いされがちなのは、ただ単に職歴だけを記載すればよいという考え方です。

しかしただの羅列ではなく、詳しく記載することができます。

どのような業務に携わったのかだけでなく、その中でどのような成果を出したのか、獲得できたスキルは何かまで具体的に記載するのがミソです。

採用担当者に「自分を採用すれば企業の目論見通りに活躍できる」ということをアピールするための書類と考えましょう。

履歴書との違い

職務経歴書と履歴書の違いは、書くべき内容です。

職務経歴書は過去の仕事や実績、業務を通じどのようなスキルを身に着けたのかをアピールするのが主な目的です。

一方履歴書はこれまでの職歴のほかにも、学歴や住所、連絡先などの基本的なプロフィール情報についてまとめます。

履歴書の場合、一定のフォーマットがあります。

文房具屋などに市販されているので、こちらを購入し作成するのが一般的です。

一方職務経歴書の場合、特に書式の指定はありません

ただA4サイズで2~3枚程度のまとめるのが、一般的とされています。

転職時に職務経歴書は必要?

転職活動する際に、職務経歴書と履歴書はセットで提出するのが一般的と考えておきましょう。

しかし一部企業では必要ない場合もあります。

必要かどうかは募集要項や面接時の案内の際に確認できます。

もし「履歴書のみ」と記載されているのであれば、職務経歴書を用意する必要はありません。

もし必要かどうかわからなければ、採用担当者に直接確認を取るとよいでしょう。

職務経歴書の基本的な作成方法

職務経歴書の基本的な役割や履歴書との違いが分かったところで、具体的にどのように記載すればよいかについてみていきます。

履歴書と違って、職務経歴書は自由形式です。

自由だからこそ、逆にどのようなことを記載すればよいか迷う方もいるでしょう。

そこで今回は基本的な職務経歴書の書き方について紹介するので、参考にしてください。

職務経歴書作成前に

具体的に職務経歴書を作成する前に、応募先がどのような人材を求めているかを確認しましょう。

職務経歴書は自分にどのようなスキルやキャリアがあって、先方が求める人物像にいかに合致しているかアピールするための書類です。

先方が求める人物像のヒントは、募集要項や企業のウェブサイトに隠されています。

求める資格や業務内容から分析し、自分がふさわしい、即戦力になる人材であることをアピールできるような職務経歴書を作成しましょう。

A4サイズで1~2枚程度が目安

職務経歴書は自由形式ですが、おおむねボリュームの目安があります。

一般的にA4サイズで作成して、1~2枚程度にまとめましょう。

もし社会人歴が長く、さまざまな業務の経験があっても3枚以内に収まるように簡潔にまとめましょう。

ボリュームが多くなると、採用担当者も読むのに一苦労です。

またアピールポイントがぼやけてしまって、結局どういった人材がわかりにくくなるデメリットもあります。

フォーマットは主に3種類

自由といっても、職務経歴書には一般的に3つのフォーマットがあります。

職務経歴書を作成する際には、以下の3つのフォーマットのいずれかをベースにまとめていくとよいでしょう。

  • 編年体形式:経歴を古い順番で書く方式。同じ業種でキャリアの一貫性をアピールしたい方向け。
  • 逆編年体形式:現在から過去にさかのぼって作成する形式。もっとも一般的。
  • キャリア形式:プロジェクトごとに経歴を作成する方式。専門性が高く、自分の持っているスキルをアピールしたい方向け。

転職活動では、直近のスキルや能力が重視される傾向があるといわれています。

このため、逆編年体形式が一般的です。

どれで作成すればよいか迷ったのであれば、逆編年体形式で作成するのが無難です。

パソコンで作成する

職務経歴書を作成する場合、パソコンを使用するのが一般的です。

手書きで作成することの多い履歴書とは、この点も異なります。

パソコンを使用すると、採用担当者にとって読みやすいためです。

また基本的なパソコンスキルを持っていることの証明にもつながります。

転職活動する際には、複数の企業に応募する方も多いでしょう。

複数職務経歴書を作成する場合、手書きだといちいち最初から書かなければなりません。

しかしパソコンで作成すれば、企業ごとに一部の内容を変更するだけで済むため、作業効率も向上します。

職務経歴書で記載すべき6つの項目

職務経歴書に何を書けばよいのか、初めて作成する場合に迷う方もいるでしょう。

書式は自由なものの、一般的な職務経歴書には以下の6つの項目を盛り込む必要があります。

  • タイトル
  • 要約
  • 職務内容
  • 経験・スキル
  • 資格・免許
  • 自己PR

それぞれ、具体的にどのようなことを書けばよいのか、作成する際の注意点についてみていきます。

職務経歴書を作成する際の参考にしてください。

タイトル

まず冒頭に「職務経歴書」とタイトルを入れるのが一般的です。

次に日付と名前を入力するのが、一般的なレイアウトです。

職務経歴書は中央に、日付と名前は右寄せで記載します。

日付は提出日、郵送の場合には投函日を記載するのが一般的です。

年号に関しても西暦でも和暦でも構いません。

しかし年号は文書内で統一させるように心がけましょう。

要約

タイトルの次に、これまでの職歴の要約を記載します。

大体250字前後になるように、簡潔にまとめましょう。

要約を作成する際には、募集要項に合わせてアピールするような内容を検討しましょう。

職務内容

続いて、これまで勤務してきた会社の職務内容についてまとめます。

記載する際には会社概要と役職、職務経歴、実績などを作成します。

実績は客観的に成果がわかるように数字で極力記載しましょう。

また成果が出たのであれば、そのためにどのようなことに取り組んできたのか、それに伴いどのようなスキルを身につけられたかについて記載するとよいでしょう。

経験・スキル

今回の募集のなかで、自分の活かせる経験やスキルについて記載しましょう。

経験やスキルは、簡潔に箇条書きで記載すれば問題ありません。

例えば事務職の募集でパソコンスキルがあれば、WordやExcelなどどのようなソフトを使用できるか記載するとよいでしょう。

資格・免許

もし資格や免許を取得しているのであれば、職務経歴書にも記載しましょう。

なかには記載できる資格や免許がない方もいるでしょう。

その場合には空欄ではなく、「特になし」と明記してください。

空欄だと採用担当者は、ただ単に書き忘れたのか、資格がないのかの判断ができないためです。

資格や免許を記載する際には、正式名称を記載するように気をつけましょう。

例えば運転免許の場合、正式名称は「普通自動車第一種運転免許」なのでそのように記載しましょう。

なかには今は資格がないけれども、取得のために勉強している方もいるかもしれません。

その場合には「○○の取得を目指し勉強中」と記載しましょう。

そうすれば資格取得のために現在努力している、向上心のある人物であるとアピールできるためです。

自己PR

自己PRは職務経歴書のなかでも、重要な項目です。

時間をかけて、何度か推敲して書き直してブラッシュアップしていきましょう。

自己PRを作成する際には、自身の強みを見直してみるところから始めましょう。

強みがはっきりしたら、それを御社でどのように活かせるか記載すると、採用担当者もあなたのことを採用したいと思うはずです。

強みに関しては見出しなどで簡潔にまとめると、採用担当者も読みやすいためおすすめです。

まとめ:転職活動で職務経歴書は必要・自分の経歴を簡潔にまとめよう

転職活動をする際には先方から不要といわれない限り、履歴書と職務経歴書はワンセットで提出するものと考えておきましょう。

履歴書は自分の名前や住所、学歴など基本的な情報についてまとめます。

一方職務経歴書は、これまでも業務に関する経歴について記載します。

職務経歴書には決められた書式はありません。

しかしA4サイズで1~2枚程度にまとめるのが一般的です。

職務経歴書はただ単にこれまでの経歴について、記載するだけでは不十分です。

先方がどのような人材を求めているのか、そして自分がいかにふさわしい人物かをアピールできるようにまとめていきましょう。

しかし自力では、魅力的な職務経歴書を作成できるか、自信がないという方もいるでしょう。

その場合にはプロのサポートを受けて作成するのも、一つの方法です。

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リクナビNEXTに関しては、以下の記事でも紹介しています。

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