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アルバイト経験しかない場合の職務経歴書の書き方について解説

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アルバイト経験しかない場合の職務経歴書の書き方について解説

転職活動をする際に、多くのケースで履歴書とともに職務経歴書を提出しなければなりません

職務経歴書は、これまでの職歴やどのような貢献をしたのか、獲得したスキルなどについて記載します。

職務経歴書の基本については、以下の記事でも詳しく紹介しています。

職務経歴書に記載できる職歴とは、正社員として勤務したものだけと思っていませんか?

するとこれまでアルバイトなど、非正規雇用でしか勤務経験のない方は何も職務経歴書に書くことがないと考えがちです。

しかしアルバイトでも職務経歴書に職歴として記載することは可能です。

今回はアルバイト経験に関して職務経歴書を盛り込む場合、どのようなことに気を付けるべきかについてみていきましょう。

アルバイト経験を職務経験に記載することは問題ない?

職務経歴書のフォーマットは、インターネットで調べるといろいろと出ています。

しかしいずれも、正社員としてのこれまでの経歴について作成すること前提で作られています。

もしアルバイト経験しかないと、何も書けないのではないかと思いがちです。

しかしアルバイト経験だけしかなくても、職務経歴書に記載できます。

アルバイト経験を職務経歴書に記載する際に何に注意すべきか、まずは見ていきましょう。

アルバイトでもきちんとした職歴

職務経歴書を見る際、採用担当者は雇用形態を重視しません。

むしろどのような仕事を任されて、それに伴いどのように動いたかの方を重視しています。

もしアルバイトしか経験がなければ、いったんこれまでの職歴を書き出してみましょう。

そしてその中でどのような経験があったか、どのようなスキルが身についているか思い起こしてみましょう。

アルバイトでもさまざまな経験をしていれば、そのキャリアがアピール材料になるかもしれません。

応募企業に関連する職歴はアピールすべし

アルバイト経験のなかでも、特に今回の募集案件に関連する業務に携わったことがあれば、職務経歴書で積極的にアピールしましょう。

多くの企業は職務経歴書を見る際、自分たちが求める人材にマッチしているかどうかをチェックしています。

関連する業務に取り組んだことがあれば、たとえアルバイトでも即戦力と認識してくれる可能性があります。

例えばレストランのホールスタッフやテレフォンオペレーターなどは、人気のアルバイトでしょう。

いずれも人と接する仕事なので、販売や営業関係の仕事をする際にはそのキャリアを生かせるでしょう。

このように自分のこれまでの仕事のなかで、応募先の企業の業務にアピールできそうなものはないか確認してみましょう。

正社員と実質同等のアルバイトも

雇用形態はアルバイトでも、実質正社員と同じような働き方をしている方も少なくありません。

その場合、アルバイトでも経験年数にカウントしても問題ありません。

特に社会保険に加入していたのであれば、実務経験に含まれます。

社会保険は労働時間など、加入にあたっての条件が設けられています。

社会保険に加入していれば、正社員同様の働き方をしていたことの客観的な証明になりえます。

ただし実務経験としてカウントする際には、アルバイトと正社員は分けて記載するようにしましょう。

例えば「アルバイトとして週○○時間、○年間勤務」といった感じで記載しましょう。

アルバイトであることは明記すること

ここまで見てきたように、職務経歴書にアルバイトでの実務経験を記載することに問題はありません。

しかし「アルバイト」と明記することも忘れないようにしましょう。

明記しておかないと、採用担当者が正社員としての職歴ありと誤認する恐れがあるためです。

もし後々アルバイトでの職歴であるとわかると、意図的にだますためにこのような書き方をしたと思われかねません。

アルバイトを職務経歴として記載する場合には、アルバイトとしての勤務であると明記しておきましょう。

職務経歴書にアルバイト経験を記載する際のポイント

職務経歴書にアルバイトとしての経験を記載することは可能です。

特に何らかの事情で、これまでアルバイトとしてしか働いてこなかった方はアルバイト経験について職務経歴書に記載しないわけにはいかないでしょう。

ただもし職務経歴書にアルバイトとしての職歴を記載するのであれば、いくつか注意しなければならないポイントがあります。

そのポイントについて、以下にまとめましたので職務経歴書を作成する際の参考にしてください。

詳細に業務内容について記載する

アルバイトの業務について記載する際には、わかりやすく詳細に記述することが重要です。

在職期間や会社名、事業所の規模、業務内容について記載しましょう。

また業務を通じてどのようなことを学んだのか、何を頑張ったのか、業務中心がけていたことなどについて記載しましょう。

もし自分の取り組んでいたことに成果が出たのであれば、数字とともにその成果を紹介しましょう。

「売り上げが○倍に」とか「契約数が何件」といった感じで記載すれば、採用担当者もその成果を把握しやすくなります。

正社員ではない理由を明記する

採用担当者のなかには、「なぜ正社員として就職しなかったのか?」と疑問に感じる方もいるかもしれません。

職務経歴書のなかで、正社員として就職しなかった理由を明記しておくとよいでしょう。

例えば資格取得のためだったとすれば、「資格取得のために勉強しており、空き時間を利用してアルバイトとして勤務していたから」と記載しましょう。

また就職氷河期を中心に、新卒時就職活動をしても内定がもらえず、アルバイトとして勤務せざるを得なかった方もいるでしょう。

この場合にも正直にその旨を話し、その代わりにアルバイトとして勤務してスキルアップに努めたと説明すれば、採用担当者も納得できるでしょう。

アルバイト経験しかないと、その理由について面接時も質問される可能性は十分あります。

面接対策のためにも、正社員にならなかった理由をまとめておきましょう。

まとめ:アルバイトだけでも職務経歴書に記載可能・正社員になれなかった理由もあわせて説明しよう

これまでアルバイトとしての勤務経験がない方のなかには、職務経歴書に記載できるものがないと悩んでいる方もいるでしょう。

しかしここで紹介したように、アルバイト経験でも職務経歴書に記載することは可能です。

特に今回の応募企業の業務に関連する作業をしてきたのであれば、積極的にアピールしましょう。

また「なぜ正社員ではなくアルバイト勤務なのか?」と疑問に思われるかもしれません。

その場合には正直に正社員にならなかった事情を説明すればよいでしょう。

新卒のときに就職活動したけれども、就職先が見つからなかったという方もいるでしょう。

特に就職氷河期と呼ばれるタイミングで就職活動を行った方は、そうかもしれません。

きちんと理由を説明し、代わりにアルバイトとしてどのような経験を積んできたかをアピールできれば、採用担当者も納得するでしょう。

もし転職を検討しているのであれば、専門家のサポートを受けながら進めるのも一考です。

例えばリクナビNEXTに登録して、転職活動を進めてみるのはいかがでしょうか?

リクナビNEXTは、サポート体制が充実しています。

職務経歴書の作成も、簡単な質問に答えるだけでサポートしてもらえます。

オファー機能といって、自分の職歴など必要な情報を入力すれば、興味を持った企業から接触する機能もあります。

登録は無料なので、転職活動を始める際に活用してみるとよいでしょう。

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