転職活動の一般的な流れは書類選考→面接→内定というものです。
人気の企業であれば書類選考で落とされてしまって、面接にすらいけない方もいるでしょう。
ところで採用担当者は書類選考で、どのようなところに注目しているのでしょうか？
企業によって若干違いがありますが、ここでは一般的に中途採用者の書類で何を重視しているかについて解説します。
なかには転職活動しているけれども、書類選考の段階ではじかれてしまうという方もいるでしょう。
そのような方は以下で紹介するポイントを意識して、書類作成方法を見直してみるとよいでしょう。
中途採用者対象の採用で企業が重視する項目
転職活動では、履歴書や職務経歴書を応募先企業に提出するでしょう。
受け取った採用担当者は、これらの書類のどこに注目しているのでしょうか？
企業によって若干の違いがあるものの、多くの企業は求職者のそれまでの職歴です。
どのような業務を経験してきたのか、自分たちが求めるスキルを持った人材かどうか判断するためです。
転職活動のためのこれから書類作成するのであれば、特に職歴に力を入れてみるとよいでしょう。
中途採用者には即戦力を求めている
中途採用者への募集を出している企業は、即戦力を求める傾向が見られます。
育成せずともすぐにプレイヤーとして活躍でき、なおかつ若手のお手本やアドバイスを与えるような人材を求めています。
即戦力かどうか判断するにあたり、前職や現職でどのような業務を担当したか、どのような知識やスキルを持っているかを重視するわけです。
異業種転職という方法もあるにはあります。
異業種転職の場合、企業が募集する職種の経験はないかもしれません。
しかし基本的なビジネスマナーや社会人としてのスキルが身についているので、育成のためのコストや時間を大幅に短縮できるのが魅力です。
異業種転職でもこれまでのキャリアを見るために、職歴を重視する採用担当者は少なくありません。
職務経歴書で最も重視されるのは職歴
採用担当者が書類のどこに注目しているか、多くの方が「職歴」と答えています。
転職情報サービスのDODAが採用担当者にアンケートを取りました。
以下の項目のなかで、中途採用の履歴書のなかで最も重視する項目はどれか質問しました。
- 学歴
- 職歴
- 免許・資格
- 志望動機
- 自己PR
- 特技
- 本人希望
- その他
- 特になし
このなかで最も多かったのは、職歴でした。
全職種の平均で、46％近くを占めました。
次に多かった項目は、志望動機です。
しかし志望動機の平均は18.7％なので、職歴が圧倒的に重視されていることがわかるでしょう。
職種別で比較すると事務/アシスタント系と営業系、企業/管理系は回答者の過半数が職歴が重要と答えています。
この結果を見ても、職歴重視で書類選考していることがおわかりになるでしょう。
参照：中途採用の応募書類で、採用担当者が「最も重視している」のはどのポイントか、中途採用の担当者2,000人にアンケートを実施しました。
履歴書と職務経歴書の職歴の違い
転職活動で応募する際には、履歴書と職務経歴書を提出するのが一般的です。
履歴書でも職務経歴書でも、職歴を記入する欄が設けられているでしょう。
両方とも同じように作成すればよいと考えているのであれば、それは誤りです。
履歴書と職務経歴書の職歴ではその役割と記載すべき内容は異なります。
両者の違いについて紹介するので、それぞれの目的を理解し、適切に書き分ければ書類選考を通過する可能性も高まります。
履歴書と職務経歴書の職歴の目的
履歴書とは一言でいえば、あなたの概要について記載した資料です。
採用担当者は履歴書に目を通すことで、応募者の人物を把握し、経歴の整合性をチェックします。
履歴書の職歴は、いわばあなたという人材のキャリアの目次のようなものです。
よって簡潔に、かつ事実を正確に記載するように心がけましょう。
一方職務経歴書における職歴の役割は、あなたの実務能力をアピールするための書類です。
これまでどのような業務を担当し、どのような成果を出しているかをチェックしています。
履歴書が目次であれば、職務経歴書の職歴は本文のようなものと考えましょう。
よって簡潔にまとめるのではなく、いかに御社に役に立つ人材かをアピールするための書類ととらえましょう。
履歴書には事実を簡潔に書く
履歴書に職歴を記入する際には、入社と退社の事実を時系列で記載しましょう。
会社名や部署名は正式名称で記載するのが一般的です。
例えば「株式会社○○」であれば、「㈱」のような略称は使用しないでください。
正社員以外にアルバイトなど非正規雇用で勤務した場合には、カッコ書きで雇用形態を記載しましょう。
職務経歴書では具体的に実績をアピールする
職務経歴書に職歴を記載する際には、具体的に業務内容について記載しましょう。
どのような職務にかかわったのか、その中でどのような成果を出したのか、御社ではどのように活かしたいのかについて記載します。
業務内容・実績・セールスポイントの3点をしっかり書き上げると、採用担当者に対するアピールになります。
職務経歴書に職歴を記載する際には、履歴書のように時系列で作成する必要はありません。
応募した職種との関連性の高いものを重点的に記述すれば、採用担当者に御社の募集する人材に合致することをアピールできるためです。
職務経歴書の職歴で採用担当者はどこに注目しているか？
履歴書でも職務経歴書でも、職歴を記載するのが一般的です。
別項で紹介したように履歴書の職歴はいわば目次のようなものです。
このため、文字通りこれまでの職歴を簡潔に紹介するだけにとどめましょう。
一方職務経歴書の職歴には、具体的にどのような業務に携わったのか記述します。
採用担当者も、応募者がこれまでどのような仕事をしてきたのかをチェックしています。
では具体的にどのようなところに着目して、職歴を見ているのでしょうか？
採用担当者が重視しがちな項目を紹介するので、職務経歴書作成の際の参考にしてください。
成果は数字を意識して作成すること
職歴を記載する際には、数字を意識して作成してみましょう。
数字という客観的な資料が書かれていると、自社に入った場合どの程度活躍してくれるのかを正確に推測できるためです。
逆に数字を記載しないと、どんなにキャリア豊富でもそのことが採用担当者には伝わりにくくなります。
例えば営業の場合、「前年比○○％の売り上げ向上を達成」とか人事部であれば「月間○○時間の作業時間削減」などと、具体的に数字を踏まえて記述しましょう。
ただ職種によっては、数字で成果をアピールできないこともあるでしょう。
その場合にはどこを工夫して業務効率を改善したのか、会社にどの程度貢献したかを具体的に記載しましょう。
プロジェクトは規模感を具体的に記述する
会社で何かしらのプロジェクトに携わったことがあれば、その規模感が採用担当者に伝わるように記述するとよいでしょう。
具体的にはプロジェクトチームの人数やプロジェクト内で使えた予算などを記載すれば、どの程度の経験を有しているかが伝わるためです。
もしクライアントがあれば、その顧客に関する情報も提示しましょう。
ただし機密事項で、なかなか外に出せない情報もあるかもしれません。
もし具体的な顧客名を出すのが機密事項に触れるのであれば、「大手化粧品メーカー」のような感じで業種だけ記載して、社名はぼかすように記載しても問題ありません。
職歴はできるだけすべて書き出す
職歴を職務経歴書に記載する際には、できるだけすべての事柄を書き出してみるとよいでしょう。
採用担当者の話を聞くと、ベテランでも1社目の職歴から注目していることも少なくありません。
中途採用の場合、直近数年何をしていたかが最も重視すべきポイントです。
しかしどのような会社で社会人をスタートしたのか、その後どのような経験を経て、現在のあなたになったのかに採用担当者は関心があります。
実際これまでいろいろな会社を転々としてきた人で、数社前の勤務経験が応募先企業の求めているスキルだったといったことも珍しくありません。
応募者のなかには、直近数年のことしか記載していないことも往々にしてあるようです。
すると本当に自社の求める人物像にマッチするのか、正確に判断できません。
また「何か以前に書けないことがあるのか？」と余計な詮索をされてしまいます。
卒業後から現在に至る職歴は、省略することなく詳細に記載した方が書類選考も通過しやすくなります。
まとめ：書類選考で重視されるのは職歴・履歴書と職務経歴書の書きわけにも注意
中途採用の書類選考で採用担当者が重視するのは、一般的に職歴です。
大手転職サービスのアンケートでも、半分近くの採用担当者が職歴を重視すると答えているほどです。
もし書類を提出してもなかなか面接までたどり着けないのであれば、職歴の書き方に問題があるかもしれません。
職歴は履歴書でも職務経歴書でも、記載する項目です。
ただし履歴書は目次で簡潔に、職務経歴書は本文で詳細に記載するように心がけましょう。
職歴をアピールするのは、一般的に職務経歴書です。
数字など客観的な事実を盛り込んで、どのように貢献したのか、そこで得たノウハウをどのように応募先企業で活かしたいかを記載すると採用担当者へのよいPRになります。
転職活動する際には、応募先企業の情報をより多く集めることが重要です。
転職先で活躍するためには社風が自分に合っているか、相手の求める経験やスキルを自分が持っているかを十分検討しなければなりません。
転職会議は、さまざまな会社の細かな情報を掲載しています。
社風やどのような人材を求めているか、内部の情報がいろいろと掲載されているので企業研究を進めるのに欠かせません。
気になる企業が見つかれば、転職会議の情報を見て、自分に合いそうかチェックしてみるとよいでしょう。